【2025年最新版】不妊検査にも助成金！全国自治体の支援まとめ

🧡検査にも助成があるなんて知らなかった！

2022年から不妊治療が保険適用になったことで、自己負担が減り「少し助かるようになった」と感じる人も多いと思います。
でも、実はその前段階の「不妊検査」にも助成金制度があるって知っていましたか？

私たち（ポミ助37歳・ポミ子35歳）も、最近になってその存在を知って本当に驚きました。
「検査にも助成金があるなんてありがたい！」――これが、正直な感想です。

とはいえ、ポミ子の検査は今も続いていて、私たちはこれから助成を申請する予定なのですが、

同じように「今まさに検査中」「これから助成を受けたい」という方のために、
この記事では2025年最新版の助成制度情報をまとめました。

この記事を読むことで👇

不妊検査の段階から助成を受けられる仕組みがわかる
全国で支援を行っている自治体の最新情報を一覧で確認できる

妊活にこれから励む方の参考になれば幸いです。

🏠私たちのケース：埼玉（さいたま市）での不妊検査と助成予定

私たち夫婦は現在、さいたま市で不妊検査を進めています。
血液検査やホルモン値の測定、卵管造影検査などを受けていて、
検査費用はすでにポミ助４万円弱、ポミ子２.５万円前後になっています。

1回の検査で３万円程支払ったポミ助はまさかの金額に震えながらカード決済しました💦

ですが、そんな中で知ったのが、埼玉県・さいたま市の「不妊検査等助成制度」。
体外受精や人工授精の前の検査段階でも、条件を満たせば助成を受けられるというものです。

これはめちゃくちゃありがたいですね！

💰埼玉県（さいたま市）の助成内容（2025年時点）

対象：医師が必要と認めた不妊検査で、夫婦が共に受けた検査（夫と妻それぞれが不妊検査を受けていることが必要）
助成上限：
　・妻の年齢が3５歳未満 → 3万円まで
　・妻の年齢が35歳以上 → 2万円まで（←私たちはここ）
回数：1組につき1回限り

ポミ助が37歳、ポミ子が35歳のため、私たちは3万円ではなく2万円の上限になります。
ただ、「検査にも助成がある」というだけでも本当にありがたいと感じています。

🧾申請はこれから

現在ポミ子の検査が続いているため、まだ申請はしていません。
検査がすべて終わり次第、書類をまとめて、市のホームページから申請予定です。
※申請期限は、夫婦が共に受けた検査（夫と妻それぞれが不妊検査を受けていることが必要です）で検査開始のどちらか早い方の日から終了までが1年以内の検査なので期限を忘れないように要チェックです。

🌏全国でも広がる「不妊検査助成制度」（2025年最新版）

保険適用の対象が広がった2022年以降、
「検査の段階から支援したい」という動きが全国で進んでいるようです。

ちなみに2025年現在、不妊検査費用に対して助成を行っている自治体は15都府県にのぼります。
以下は最新版の一覧表です👇

🗾不妊検査費用を助成している都道府県一覧（2025年時点）

都道府県	助成上限額	主な内容・条件	備考
東京都	上限5万円	保険医療機関で行った不妊検査・一般不妊治療に対して1回限り助成	検査のみも対象
宮城県	上限3万円	医師が必要と認めた不妊検査（開始日から1年以内）	先進医療も一部対象
山形県	上限3万円	不妊を心配する夫婦への検査費用助成（1組1回）	初・再診料含む
福島県	上限3万円	医師が必要と認めた不妊症検査（保険・自費どちらも可）	不育症検査も別途あり
福井県	上限3万5千円	不妊検査・一般不妊治療費を一部助成（1回限り）	保険診療含む
山梨県	上限2万円	医師が必要と認めた不妊検査・不育症検査を助成	各1回限り
長野県	上限2万5千円	夫婦がともに受けた不妊検査費用を助成（1組1回限り）	先進医療併用可
京都府	上限6万円	医療保険が適用される不妊治療・検査を対象	交通費も対象
兵庫県	市町により異なる	各市町のペア検査に県が補助	夫婦ペア検査を推進
和歌山県	上限3万円	一般不妊治療・検査費用を市町村と連携して助成	地域差あり
鳥取県	上限2万6千円	夫婦そろって受けた検査の保険外費用を助成	–
島根県	上限2万8千円	保険適用外の男性不妊検査費用を助成	–
広島県	上限5万円	夫婦が受けた不妊検査・一般治療費を助成	–
徳島県	上限5万円	保険外の不妊検査費用を助成（夫婦受診が条件）	–
大分県	上限3万円	不妊に関する検査費用を1回限り助成	–